国立大学法人奈良国立大学機構

「全体と部分」について想う

直接に面識があるわけではないが、和田昭允先生（東京大学名誉教授。榊理事長のご友人でもあるとのこと）のお考えは、ことあるたびに私への貴重なアドバイスになっている。

「サイエンスは『全体の構造・性質は部分の相互作用が演出する』という、いわゆる要素還元論だ。だから“部分の部分”を求めて原子から素粒子に辿り着き、“部分が作る全体”を追って宇宙の果てを探る。（中略）
『全体と部分』がわれわれの日常で身近にくるのは、人間グループや機械など、何らかのシステムを創ろうとするときだ。そこでは全体の最適化に向けて、部分の最適化（満足）を図ることが最重要課題となる。（中略）
成功のコツは、全体と部分を総合して考えた計算と調整だ。全体は、部分の総てに対応している。戦略は部分を全体になじませ、部分をもり立てる。この鼓舞激励で全体と部分を、互いに助け合う発展サイクルに持ち込む。いうまでもなく、この『全体・部分最適化』の対象は政治、経済、産業、学術、教育そして地域社会、家庭、個人、のハードとソフトの両方、なんでもだ。」（平成24年2月9日付日本経済新聞夕刊「明日への話題」より）

私はこの論考を音楽科授業研究に用いてきた。楽曲を構成する「要素」（部分）と、楽曲全体の「質感」（全体）との調和を音楽学習の対象とするために。さらに音楽の場合は、部分に対しても全体に対しても、そこに人間の感性が強く関わる。その三者の繋がりを学習の対象とすることで、「人間と音楽との関係」の理解に向かわせることができる。

今、両学において研究戦略を明示しようとしている。教育大においても個々の教員がユニークで優れた研究に取り組んでいる。それらと大学全体の研究戦略との関係は、いうまでもなく対立するものではない。個人の自由な研究と研究力を、組織としての奈良教育大学の研究力強化にどう繋げ、本学の研究として社会をどう変革していくか、それを研究戦略として示したい。
例えば、産学官連携による教育研究。奈良県の中小企業からは本学に対し、社員教育や企業におけるESDについてのニーズが寄せられている。リカレント教育として個々の教員が知見を提供するだけでなく、知見を築くための研究を産学官連携で進めることは必要だろう。そのために本学内で研究チームを結成し、そこに産官も招き入れてともに課題解決に貢献していく。学校教育としてのESDも、産業界を巻き込んだ研究によって強化させていく。いずれも本学の重点研究になり得るものと考える。

和田先生は、別の論考で「二分法」や「分類」についても述べておられる。「二分（たとえば文・理、生物学・物理学）の境界線は、実は線ではなく見過ごされた沃野なのだ。それに気づいて線の中に越境すれば、新天地が待っている。」（平成24年4月26日付日本経済新聞夕刊「明日への話題」より）

全体は、異なる部分同士が結合したり越境したりして拡充し形づくられていくものではなかろうか。研究コミュニティは人間の集団であるから、異なる感性がぶつかり合って全体を創造し、その過程で個の技能も磨かれていくオーケストラに等しく、コミュニティによる研究は感動を伴う楽しいものだと思われる。

奈良教育大学　学長　　宮下俊也